第４回大阪マラソン（１０月２６日、読売新聞社共催）で目標額の寄付を集めて出場する「チャリティーランナー」に、奈良市の帝塚山大准教授野口孝則さん（４１）が応募した。過去３回とも個人、グループで参加した野口さんは「抽選で走れなかった人も多いのに、自分は運が良かった。今回は寄付を募り、大会への恩返しのつもりで走りたい」と張り切っている。
チャリティーランナーは、森林保護や被災地支援などに取り組む１３団体から支援先を選択して応募（先着３５０人）。インターネットの専用サイト「ジャスト・ギビング」の自分のページで募金を呼びかけ、自ら設定する目標額（７万円以上）をクリアすれば出場できる。
２０１１年春から帝塚山大現代生活学部で食物栄養学を教える野口さんが支援先に選んだのは、「生きる希望を支える」をテーマにする京都大ｉＰＳ細胞研究所。約１０年前に研究機関で細胞の研究に関わった経験から、「基礎研究を発展させ、医療のために役立ててほしい」と目標額を１０万円に設定した。
１メートル８０、９２キロの立派な体格。高校時代はバレーボールに熱中したが、ランニングとは無縁だった。マラソン初挑戦となった第１回大会は「大学の健康づくりの講義でランニングを勧めている。机上の理論を自ら試す大きなチャンス」との思いで臨んだ。出場が決まってからは週２、３回、各３キロ程度ジョギングし、１週間前からは、栄養学の観点から持久力をつけるため、ごはん、うどんなどの炭水化物を多めに摂取して臨み、６時間３０分で完走した。
自己ベストは第２回の５時間３０分。約５キロ減量し、教え子らとともに走っての記録だった。「１キロ落とすと１０分違う」との感触もつかみ、今回も、まず体重を減らして国内外の出張先でも練習しようと考えている。初出場の人には「最初の５キロの下り坂で頑張り過ぎない」とアドバイスする。
専用サイト内にある野口さんのページのアドレスは、http://justgiving.jp/c/9959
◇一般申し込み８日まで
第４回大阪マラソンへの参加は、一般のランナー申し込みの締め切りが８日午後５時に迫っており、大会公式サイトで受け付けている。抽選により参加者が決まる。また、「チャリティーランナー」は７月末まで先着順で募集中。（一円正美）
[0回]
新潟県燕市は市民の健康を増進し、社会活動に参加する活動人口を増やすため、５月から「健康づくりマイストーリー運動」を新たに始めた。日常生活の中で健康づくりに取り組むことでポイントがたまり、景品が当たるなどの特典がつく。鈴木力市長は「自分のペースで楽しみながら健康づくりに取り組んでほしい」と、呼びかけている。
同市民と市内在勤者が対象で、参加登録をすると「ポイント手帳」が交付される。期間は年末までで、笑うこと、よくかむこと、体重を量ることなど日常生活で健康によいとされる１０項目を一つ行うごとに１ポイント、また健康診断や講座など健康事業に参加すると５ポイントが加算される。全て自己申告で、気軽に参加できる。
２００ポイントごとに、年度末に行う景品抽選会で１回抽選ができ、２０００ポイントたまると「健康ヒーロー」として表彰される。
市健康づくり課によると、４月下旬の登録開始から同月３０日時点で８７４人が登録しており、１１月２８日までの登録期間内に２０００人の登録を目指している。今年度は、６０歳以上の高齢者向けの内容になっているが、今後、社会人や子供向けに広げることも視野に入れているという。
鈴木市長は４月の市長選で、人口減対策として、健康寿命を延ばす取り組みを進めることを公約に掲げている。自身も同運動の参加第１号として登録し、「５月から頑張ります」と意気込んでいた。
[0回]
鹿児島県薩摩川内市は２日、九州電力川内原子力発電所からおおむね３０キロ圏内の９市町に県が貸与した「簡易放射線測定器」を市立の全小中学校４９校に配布した。
県は、東京電力福島第一原発事故を受け、万一の場合の防護や、防災意識を高める教材として約１億円で６９０台を購入。昨年１２月に９市町に渡していた。
測定器は縦１３・５センチ、横６・２センチ、厚さ２・７センチで、重さ２００グラム。毎時０・０１～１９・９９マイクロ・シーベルトの放射線量を測定できる。単３乾電池１本で７０時間以上の連続使用が可能という。
薩摩川内市には３４１台が貸与された。２日は市国際交流センターで開かれた市小・中学校教頭研修会で配布し、市防災安全課の職員が使い方などを説明した。水引小の道添辰也教頭（５０）は「子どもたちにも測定機会を与え、関心を高めていきたい」と話していた。
同市では小中学校のほか、希望する幼稚園や福祉施設などにも今月中に配るという。
[0回]
妊娠希望の夫婦ら対象
昨年の全国的な風疹の流行を背景に鹿児島県と鹿児島市は５月から、無料で風疹の抗体検査を始めた。妊婦を通じて胎児に難聴や心疾患などの障害が出る「先天性風疹症候群」を予防する目的。県内の妊娠を希望する夫婦、同居の家族を対象としている。
検査では風疹の免疫が十分にあるかどうかを確認し、予防接種の必要性の有無を判断する。県内の約５８０の医療機関で受けられる。予防接種は有料。
風疹の患者数は昨年、全国で急増し、県内でも３８６人の届け出があった。人口１００万人当たりの報告数は全国で４番目に多く、県内の地区別では薩摩川内市とさつま町を管轄する川薩保健所管内が県全体の約９割（３３７人）を占めた。
[0回]
