長崎県は２０１４年度から、微小粒子状物質（ＰＭ２・５）による健康影響調査を行う方針を決めた。県環境保健研究センター（大村市）と県内の医療機関が連携し、ぜんそく患者の病状とＰＭ２・５の濃度などとの相関関係を調べる。調査は３年間実施する。
同センターによると、ＰＭ２・５の調査は本土と離島の各１か所で実施。時間や季節による濃度の変動などを測定する。一方で、長崎大学病院や諫早市の健康保険諫早総合病院から、ぜんそく患者の病状記録について提供を受け、ＰＭ２・５の測定結果と比較して関連性を調べる。
すでに昨年８月から、県内のぜんそく患者約１００人に日々の病状を記録してもらう予備的な調査を行っており、その結果を踏まえ、調査項目の詳細などを決めるという。
同センターによると、関東地方などでは、ＰＭ２・５が重症のぜんそく患者の病状に影響を与えた例が複数あるといい、「調査を通じて、県内でも影響があるのかどうか見極めたい」としている。
マスク PM2.5対応 対策マスク
[0回]
